【年金】老後にもらえるだけじゃない！？　知っておくべき「公的年金」3つ、“いざ”のときは受給を

年金をもらえるのは老後だけじゃない？知っていれば“いざ”というとき助けになる、公的年金の制度について知っておきましょう。

ファイナンシャルプランナーが解説

　公的年金といえば、老後に受け取る「老齢年金」を思い浮かべる人が多いかもしれません。しかし年金には「障害年金」や「遺族年金」といった、万が一のときに家計を支える制度もあります。本記事では、もしもの事態に役立つ年金制度について、ファイナンシャルプランナー（FP）が解説します。

　日本の公的年金制度には、大きく分けて3つの柱があります。多くの人が知っているのは、老後に受給できる老齢年金でしょう。しかし実は公的年金は、老後の生活費だけでなく、働けなくなったり家族を失ったりした場合にも利用できる、心強い制度でもあります。

　まず最も有名な、基本的に保険料を納めた人が65歳以降に受給できる老齢年金。20～60歳未満の全ての人が加入する国民年金と、会社員や公務員が加入する厚生年金があります。

　次に、病気や事故で障害を負った場合に受給できる障害年金。現役世代でも受給でき、障害で生活が困難になっても一定の生活費を確保できる仕組みです。そして遺族年金は、家計を支えていた人が亡くなったとき、残された家族の生活を支援するための年金です。

　このように公的年金制度は、老後だけでなく、予期せぬ事態にも生活を支えられるように作られています。

健康・マネー系ジャンルを中心にライターとして活動。現役の作業療法士で回復期病棟を経験しつつ、介護老人保健施設に10年以上勤務。ファイナンシャル・プランナー（FP）・簿記の資格を持ち、新旧NISA・iDeCoへの長期投資を継続中。専門性を生かした記事執筆が強み。